経営コンサルタントのお役立ちコラム一覧 | 船井総研 フード支援部

経営コンサルティングの船井総研 フード支援部
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
石本 泰崇

十数年間飲食業の現場でキャリアを積んだ後、船井総合研究所に入社。
上場外食企業のスーパーバイザー、最年少での営業部長就任、130名以上のメンバーのマネジメント実績を活かし、人事評価制度、人材採用、人材開発・育成(教育)プランの提案を得意とする。
現場と経営者の双方の意見を融合させての改善提案や業績向上プラン、即時経費削減プランを具現する。
最近では特に人事評価制度導入により、人を育てて、業績アップを実現させるスキームの導入から運用までの依頼が多い。

飲食店が外国人観光客比率100%で「年商8倍」の設計図とは①
外食
2018/11/14
飲食店が外国人観光客比率100%で「年商8倍」の設計図とは①

外国人観光客比率が10%の飲食店が外国人観光客比率100%で「年商8倍」の設計図大公開!

【先着30名限定】飲食店向けインバウンド対策徹底公開セミナー

(お申込みは、詳細はこちらから⇒http://sem.funai-food-business.com/seminar/039572/

 

当コラムをご愛読頂き誠にありがとうございます。

 

本日は、インバウンド特化型業態へ転換し、業績を向上させる手順について

外国人比率のステージに応じて解説させて頂きます。

 

外国人比率0%

状況:日本人のみが店舗に来店している状態

対策:商圏調査

商圏内の外国人流入数を把握し、インバウド需要獲得の可能性を検討する

 

外国人比率10%

状況:特に何も対策はしていないが外国人の来店比率が増え始めている状態

対策:受入体制の強化

商圏的に外国人需要を獲得できる可能性が高いので、消費額の多い外国人属性の

把握を行い、属性に特化した外国人受入体制の強化を行う

 

外国人比率30%

状況:外国人の再来店比率が向上し、店舗の業績が向上し始める

対策:旅行会社&ポータル活用

大量の新規客を獲得するために、外国人向け旅行会社との連携を行い、

“口コミ”誘導を行うため、海外ポータル活用を行う

 

このように店舗の外国人比率に応じて、

取るべき対策が異なってきます。

 

次回のコラムで30%以上の外国人比率になったときの

対策についてはお伝えさせて頂きます。

 

これらの内容を12月19日のセミナーでは、より詳細に

「外国人観光客比率100%で「年商8倍」の設計図

というテーマで実際の事例を交えながらご紹介をさせて頂きます。

 

✓インバウンド対策をなんとなく行っているがあまり効果が出ない

✓インバウンドの波をキャッチして業績アップを図りたい

✓日本人の集客に限界を感じている

✓自社で抱えている外国人人材を有効活用したい

✓既存事業の強みを活かした新たなビジネスモデルを構築したい

 

という考えのお持ちの方は,

席数に限りがある年内最後のセミナーですので、

是非お早めにお申し込みください!

 

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外国人観光客比率が10%の飲食店が外国人観光客比率100%で

「年商8倍」の設計図大公開!

【先着30名限定】飲食店向けインバウンド対策徹底公開セミナー

(お申込みは、詳細はこちらから⇒http://sem.funai-food-business.com/seminar/039572/

 

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日程: 2018年12月19日(水)

 

時間: 13:00~16:00 (受付開始 12:30~ )

 

場所: 船井総研 五反田オフィス…… JR五反田駅西口より徒歩15分

 

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執筆者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
石本 泰崇
プロフィール

飲食店経営において必要なマネジメント力について NO.1
外食
2018/11/13
飲食店経営において必要なマネジメント力について NO.1

飲食店経営において業績アップが必須であって、業績アップとは「利益アップ」にあたります。

業績アップの手順としては、もちろん集客(客数アップ)し、売上アップさせることが

センターピンになります。

 

そのために…

①誰に(ターゲティング・客層分析)

②何を(商品MD・価格帯・アイテム数・カテゴリージャンル)

③どのように(販売促進・告知・Web)

の作戦を立てます。

 

しかし、適正利益の最大化にはマネジメント力が必要となります。

 

飲食店の場合「マネジメント=店舗運営管理力」と言えます。

 

「店舗営業」と「店舗運営」の違いですが、

店舗営業=オペレーション・作業

店舗運営=損益管理・ヒトモノカネの管理

となります。

 

では具体的にマネジメントの手順を記します。

 

①目的・目標の設定とコミット(理念、事業計画、予算数値)

②予算の見える化(PLレベル)

・売上(客数・客単価:ランチ、ディナー別)向上策 ⇒商品、販促、顧客管理の側面から

・FL(理論原価、適正シフトコントロール)

・一般管理費(特に水光熱、販促費、広告宣伝費)

 

そして、昨年を上回れるように(コスト削減出来るように)前期の取り組みを詳細に棚卸して、前期を上回る作戦を立てます。

③QSCの課題のピックアップと対策

④日報、週報、月報による予実管理とギャップの対策

⑤PDCAサイクル(タイミングの決定)

 

各項目の詳しい解説は次回に解説いたします。  (続く)

執筆者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
石本 泰崇
プロフィール

【先着30名様限定】飲食店向けインバウンド対策徹底公開セミナー
外食
2018/11/06
【先着30名様限定】飲食店向けインバウンド対策徹底公開セミナー

先着30名様限定!【12月19日(東京)】飲食店向けインバウンド対策徹底公開セミナー

(お申込みは、詳細はこちらから⇒http://sem.funai-food-business.com/seminar/039572/

 

飲食店経営に関する当コラムをご愛読頂きまして誠にありがとうございます。

船井総研の高橋でございます。

 

本日は、国内の人口減に歯止めがかからない中、年々重要度を増してきている、

飲食店におけるインバウンド対策は何をすべきかをお伝えする

「飲食店向けインバウンド対策徹底公開セミナー」のご案内です。

 

国内の人口が減る一方で、“観光立国推進基本計画”が閣議決定されました。

 

同計画内でのインバウンドに関わる2020年の目標数値は以下の通りです。

 

【訪日外国人旅行者数】

4,000万人 (2016年時点実績 2,404万人)

【訪日外国人旅行消費額】

8兆円 (同 3.7兆円)

【訪日外国人リピーター数】

2,400万人 (同 1,436万人)

【訪日外国人旅行者の地方部における延べ宿泊者数】

7,000万人泊 (同 2,845万人泊)

 

このように、国策としてインバウンド需要を急速的に拡大させようとしています。

 

人口減の時代においては、“今までと同じやり方”では、生き残りが難しく

なっていきますので、経営手法をこのタイミングで変えていく必要があります。

 

その変えるべき経営手法の一つが、“インバウンドシフト”です。

 

これまで、日本人のみをターゲットとしていた集客・業態開発を、

インバウンドに特化した集客・業態開発をするというのが“インバウンドシフト”です。

 

実際多くの飲食店、外国人観光客比率が100%近くになり、業績を向上させている

事例が多数現れ始めています。

 

ある飲食店では、外国人観光客比率10%から外国人観光客比率100%近くに

なったことで、「年商8倍」と驚くべき事例もあります。

 

今回の「飲食店向けインバウンド対策徹底公開セミナー」ではこういった事例が、

どのような取り組みを行って生まれたのかを解説していきたいと思います。

 

これからの激動の時代を生き残るために、「インバウンドシフト」は重要な

経営手法の一つになっていきますので、是非これからの経営手法に

悩まれている方はご参加をして頂ければと思います。

 

会場の受入定員の関係で先着30名様となりますので、ご興味を持たれました方は

お早めにお申し込みください!

 

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外国人観光客比率が10%の飲食店が外国人観光客比率100%で「年商8倍」の設計図大公開!

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日程: 2018年12月19日(水)

時間: 13:00~16:00 (受付開始 12:30~ )

場所: 船井総研 五反田オフィス…… JR五反田駅西口より徒歩15分

 

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執筆者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
石本 泰崇
プロフィール

【第三弾】食品事業経営者様向けの特別コラム
食品
2018/10/25
【第三弾】食品事業経営者様向けの特別コラム

皆様、いつも船井総研の当コラムをお読みいただき誠にありがとうございます。

 

船井総研の飲食チームからのお知らせです。

 

前回の第一弾・第二弾のコラムをお読みいただいた方には分かるかと思いますが、

今回は異業種参入出店という大きな決断を実施し、

会社の業績を大きくUPさせた株式会社南国CBF様についてお話しさせていただきます。

(まだ、第一弾・第二弾をお読みでない方は先にご覧いただけますと幸いです)

 

2018年6月に食品事業を核としながら肉バル業態に参入し、

宮崎市内で家賃23万円の立地で月商500万円を売上げ、

営業利益約20%(100万円)を達成しているのが、株式会社南国CBF様です。

 

第一回の記事の中の南国CBF様の成功理由に、

②食品事業主ならではの自社の強みを活かした商品開発

を上げさせていただきました。

 

「自社の強みを活かした商品開発って?」と気になっている人も多いでしょう。

 

まず、自社の強みについてです。

 

南国CBF様は元々、宮崎県の都農町で「ふるさと納税」の返礼品である「ソーセージの盛り合わせ」や「果汁ジュース」の販売を実施していました。

 

これらの商品を作る際に、ソーセージにおいては形の悪いものや腸が破けてしまったものを「廃棄」として扱っていました。

 

これでは単純に生産原価分だけ「損失」になってしまします。

 

ここで「廃棄」として扱われるソーセージは「返礼品」としては価値を成さない商品ですが、飲食店においては別です。

 

形の悪いソーセージは「手作り感」の溢れた、お客様の期待値を高める商品として販売が可能なのです。

実際に、一番商品である「Meatingの最強肉盛り」は牛ステーキ・鶏のグリル・ソーセージで構成されており、原価をおさえた一番商品となっております。

 

また、果汁ジュースで使用する果物も店舗では「フルーツごろごろスパークリングワイン」などの果実の入ったドリンクとして提供し、今まで販売していた果実の価格以上の価値で提供出来ています。

 

このように、自社が扱っている食材をより価値の高い状態で提供できるのも飲食店(肉バル)の強みです。

 

そしてこの度、肉バル「The Meating」の生みの親である

株式会社南国CBF 代表取締役 河野当将

をお招きして食品事業経営者様向けの飲食店新規参入で、

成功するポイントを徹底的に細かく解説させてただくセミナーをご用意いたしました。

 

セミナー当日は、

・成功する飲食店を始めるための、食品事業からの参入のポイント

・The Meatingの出店までの「苦悩と悩み」

・地域食材を使用したThe Meatingの「商品開発

・The Meatingの「売上・利益構造大公開」

・出店後だからこそ描くことの出来た今後の展望

について河野社長様にお話しいただきます。

 

11月2日(金)東京にて繁盛肉バル業態の開発秘話をたっぷりお話しいただきます。

 

食品事業経営をされている皆様だからこその強みを活かした新規事業開発に

ご興味のある方は、ぜひ、本セミナーにご参加下さいませ。

 

第二の事業の柱づくりをご検討されている経営者様にとって

はじめて飲食店経営をスタートさせるうえでの成功のポイントを

掴める機会になるかと思います。

 

 

当日のスケジュール (船井総研東京本社にて開催)

 

13:00~14:00(船井講座)

◆肉バルの魅力と成功のポイントとは!

◆地域密着型高収益飲食店開発のコツ!

◆第二の事業が必要な理由とは!

 

14:10~14:40(船井講座)

◆2018年最新!全国肉バル事例紹介!!

◆モデル店から学ぶ!儲かる肉バルのポイント!

◆ヒットする商品開発のポイントとは!

 

14:50~15:50

☆肉バルThe Meating』の成功秘話☆

(株式会社南国CBF 代表取締役 河野様)

 

16:00~16:30(船井講座)

◆まとめ講座

◆明日からできること

 

 

本業の強みを活かした形での「飲食店開発」に関心のある方は

ぜひ、本セミナーにご参加下さいませ。

 

http://sem.funai-food-business.com/seminar/037796/

 

皆様にお会いできることを楽しみにしております。

最後までお読みいただき、誠にありがとうございました。

 

執筆者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
石本 泰崇
プロフィール