飲食店「新ビジネスモデル」注目事例の解説

▼最新の飲食業界時流予測レポートを無料ダウンロード！▼


新型コロナウイルスの影響を受けて飲食店経営のあり方が大きく変化しました。

経営戦略の根幹をなす「ビジネスモデル」の転換・変更（時流適応）が多くの飲食店にとって必要になりました。
緊急事態宣言やまん延防止による休業要請への対応や時短オペレーションなど目先の対応も大切ですが、社長の仕事は、これから先の未来を作るために「次の時代に通用するビジネス」を作ることです。

人がいる限り「食」という分野からビジネスが無くなることはありません。
ただし、食の利用シーン・利用地域・消費者の価値観は大きく変わりました。多くの経営者が感じておられるように、完全に元の世界に戻ることはないでしょう。

新しい消費者ニーズへ対応し、未来の売り上げを作っていくための経営デザインをするにあたって、リーダーシップを発揮するために
「今上手くいっているフードビジネスがどんなものなのか？」
「今伸びている飲食店やビジネスモデルは何なのか？」
これから会社を伸ばすための情報をインプットすることが大切です。

各ページにはより詳しい解説資料もご用意しておりますので、活用いただければと思います。
より詳しい話をお聞きになりたい場合はオンライン経営相談（無料）もご用意しておりますので、ご活用いただければと思います。

2020年以降、新たな業態開発をする上で、「非接触」というキーワードが注目されるようになり、
おもてなしサービスよりも「セルフ」化が進み、配膳ロボットや特急レーンを使って商品提供をする店が増えました。
また、大手回転寿司チェーンでは「席案内サービス」を無くす運営形態の店舗も作りました。

また、顧客とのコミュニケーションにおいては、snsやweb上での販促・マーケティング活動のみならず、
店舗オペレーション（スマホを使った注文システムなど）においてもＤＸが進んでいます。

そして、席回転で売上を作り出す従来のレストランビジネスに付加する形で、テイクアウトやデリバリーの形態で中食市場への進出（デリバリーに特化したゴーストレストランやクラウドキッチンも登場）や、オンライン通販の形態で売上を作り出す取り組みが必要になりました。
それに伴い、商品開発において「家で食べて美味しい」料理の開発が必要になりました。

また、従来頼ってきたグルメサイト等のメディア活用のみならず、自社ホームページを立ち上げ、
検索エンジン対策を講じることが必要になりました。
マーケティング活動においてもコストのかけどころが変わったと言えます。

2020年、2021年と、船井総研ではコロナ後の新しい消費形態に対応した
新ビジネスの開発コンサルティングやセミナーを多数行ってきました。
ここでご紹介する新ビジネスモデルは「時流適応」と言えます。

経営を上手にするコツは「時流適応」です。
ここでは実際に飲食店経営者の皆様に役立つ時流適応した新業態の事例をご紹介させていただきますので、
ぜひ下記の一覧よりご興味のある解説記事やページをお読みいただき、
今後の皆様の飲食店経営における事業再構築のヒントにしていただければと思います。