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食品ビジネス

この15年で市場が3分の2以下!明太子業界での各社の戦略に今後の食品・飲料メーカーの持続的成長のヒントがある!
2017/10/30
この15年で市場が3分の2以下!明太子業界での各社の戦略に今後の食品・飲料メーカーの持続的成長のヒントがある!

家計調査年報によると、1世帯当たりの「たらこ」の年間消費金額が、2002年では2950円あったのが、
2016年には1860円とこの15年で3分の2以下の63.1%に減少しています。
一方明太子の主原料であるスケトウダラは漁獲量により仕入れ値が前後し、
原料調達コストが不安定なこともあり、ビジネスとしては計画が立てにくいビジネスであると言えます。

執筆者
マネージング・ディレクター/シニア経営コンサルタント
横山 玟洙
プロフィール

スマホ対策はお済みですか?食品製造業のためのお歳暮商戦勝ち抜き戦略
2017/10/27
スマホ対策はお済みですか?食品製造業のためのお歳暮商戦勝ち抜き戦略

いつもお読みいただきありがとうございます。
船井総研フードビジネス支援部食品メーカーグループ
チーフ経営コンサルタントの中渕です。
 
年末に向けて、現在お歳暮商戦の仕掛け準備を進められている会社さんは多いのではないでしょうか。
BtoBメインの企業では夏季にお済だとは思いますが、BtoCメインの企業では現在が正念場です。
毎年のことですので、9月中に準備が終わっている企業もあると思います。
商品構成、ギフト売り場作り、DM構成、ネット通販特集ページ作り、販促などなど考えることは山積みです。
 
商品は9月中に構成を考え、ネットのお歳暮特集ページは10月中にアップし、11月上旬にはDM到着、売り場作りなどスムーズに進めていただければと思います。
 
商品構成でお伝えしたいのは、年末需要の「カジュアル化」「個人使い化」です。
 
まず「カジュアル化」ですが、お歳暮の市場規模は年々下がっていると言われていますが本当でしょうか。
答えは横ばいです。単価の高いギフトが売りにくくなっている、大口の法人需要が減っているという傾向はありますが、商材にもよりますが、売れ筋予算帯が5,000円から3,000円に下がっている、身近な方にしか贈らなくなっているという傾向は顕著です。
 
また「個人使い化」ですが、現在年末需要のギフト対自家用比率は6:4または5:5となってきており、ギフト特化しすぎると年末売上最大化のチャンスを逃す可能性があります。
「1年間頑張った自分へのご褒美」「年末年始に家族と過ごすための品」として買われる傾向が大きくなってきています。
そのため、DMなどの販促物で「(屋号)冬ギフト特集」「(屋号)のお歳暮」などの打ち出しよりも「(屋号)の冬カタログ」などの打ち出しにとどめています。
もちろんギフトをしっかりとお客様に訴求し、買っていただくことは重要ですが、盲点を無くして売上最大化を目指していただければと思います。
 
また、年々増えているスマートフォンでの閲覧者数は、2017年に入って顕著に伸びています。
年齢層が高い伝統食品産業のHP、ネットショップでもスマートフォンでの閲覧者数が全体の6割にのぼり、パソコンでの閲覧者数を凌ぐ数字となってきています。
 
スマートフォン対策がお済でない企業も多いと思いますので、11月の間にテコ入れをしていただければと思います。
 
私は食品メーカーの直販事業をメインでコンサルティングさせていただいておりますが、その中でもネットショップのコンサルティングをメインとしています。
 
まずはグーグルアナリティクスで自社のスマートフォンでのコンバージョン率(買い上げ率)をチェックしてみてください。1.5%を割っている企業は要注意です。
 
さらに新規客のスマートフォンでのコンバージョン率が0.5%を割っている企業もさらに要注意です。
 
船井総研ではスマホサイトチェックリストとして約100項目で分析を行っています。
私の担当企業でも現在50点~70点ですが、10月中にテコ入れを進め出しています。
 
1回の分析のみで通常5万円(税別)の費用が発生いたしますが、食品ビジネス経営研究会にご入会いただいている会員様、月次支援で弊社メンバーがご訪問させていただいている企業様は無料で分析致します。
12月の総会で会員様のスマホチェック結果を発表させていただきます。
 
ご連絡は中渕もしくは担当コンサルタントまでお問い合わせくださいませ。
 
今週もお読みいただきありがとうございました。
 

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執筆者
チームリーダー チーフ経営コンサルタント
中渕 綾
プロフィール

フードビジネス.com
2017/10/13
20分でできる名簿分析で収益改善

2017年10月物流費の値上げ開始
通信販売業界の根底を揺るがす問題が起き始めました。
特に冷蔵品・冷凍品を扱った産直品通販の企業様は今までのビジネスモデル、収支モデルを
見直さなければ利益が出ない構造になったといっても過言ではありません。
 
私のお付き合い先でも値上げや容量の見直し等対策をとっていますが、
広告の反応の悪化、ダイレクトメールのレスポンスの悪化は、免れない状況です。
 
物流費の高騰分を売価の変更、商品規格の変更で対応するのには限界があります。
 
この状況に対応するために、今すぐに取り組むべきことは、
 
① DM経費の見直し → 今日から実施できます。
② 常温商品の開発 → すぐに商品開発に取り組んでください。
 
この2つになります。
 
特にDM経費の見直しは20分もあればできてしまいます。
 
チェックするポイントは、R(Recency:最終購入日)F(Frequency:購入回数)の2軸です。
※Rは月単位で分析する。
 
DMを発送した人を上記RFで分類し、
RFのどのランクの人がレスポンスが高いかを分析します。
 
DMのレスポンス率が3~4%を下回った属性にはDMを発送しないようにリストを精査します。
 
これをやるだけでDM経費は5~10%削減できるようになります。
しかも、売上を大きく変わりません。
 
お歳暮のDMリストを作られる企業さまは今すぐ取り組んでみてください。
 
詳しくは下記URLを参照してください。
 
通販名簿最適化診断ガイドブック
 

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執筆者
マネージング・ディレクター/シニア経営コンサルタント
横山 玟洙
プロフィール

メディアさんの思考について
2017/10/12
メディアさんの思考について

皆様
いつもコラムをお読み頂きまして誠にありがとう御座います。
 
今回はメディア様への対応についてコラムを書いていきたいと思います。