タグ：焼肉
-
コンサルティングコラム外食2019.06.24当コラムをご愛読頂き誠にありがとうございます。 船井総研の高橋でございます。 今回は48席の焼肉店が年商6,000万円からインバウンド需要の付加をしたことによって、日本人の客数を減らさずに、年商1.2億円にした「神戸あぶり牧場」様の取り組みのポイントを整理してご紹介させて頂きます。 ■「神戸あぶり牧場」様のインバウンド集客のSTEP STEP:１ 外国人集客の前の準備 訪日外国人の多くが日本の飲食店を利用する際に多くの不満を抱えることがあります。 その不満要素の代表事例として、 ・外国語サービスが少ない ・無料Wi-Fiの整備が遅れている ・飲食店の食券システムがわからない ・飲食店で食べ方を教えてくれない ・現金しか使えない店が多い などがあげられますが、インバウンド集客においてまず実践されたことは これらの不満を解消するハード面で体制づくりです・ 具体的には、 ・メニューブックの多言語化 ・Wifi環境の整備 ・キャッシュレス決済の対応 などのハード面の投資を行い、受入体制を構築していきました。 特に重要なことが、メニューブックなどの多言語化です。 メニュー・案内を多言語化する時の注意点としては 用途に応じて翻訳方法を使い分けることです。 ・トイレの案内や注意事項などは「ＧＥＮＧＯ」などの安価な翻訳サービスを活用 ・メニューなどは微妙なニュアンスがある為、飲食に精通した翻訳会社に ・グーグル翻訳は意味が通じるので口コミの返信などで活用 といったように、表現力のレベルによって使い分けることによって、 外国人に対して、適切なコミュニケーションをとることができます。 STEP:２ 集客と予約体制の構築 インバウンドの集客と予約体制の構築をするために、一番安価で素早くできるのは、ぐるなび外国語版への掲載です。 ぐるなび外国版への掲載のメリットとしては、 ・お店の情報（メニュー等）を４言語に翻訳してインターネットへ発信 ・ぐるなび外国語版へ掲載する事で露出強化 ・トリップアドバイザーと公式連携しており、トリップアドバイザーからのスムーズな集客 ・ぐるなびPayでアリペイ、wechatペイ手数料が９月まで０％キャンペーン ・KKdayやCtripなど海外の旅行会社と提携し、事前決済予約サービスに参加できる ・外国語コンシェルジュによる電話予約代行等 など、単純にぐるなび外国版への掲載をするだけではなく、 インバウンドの初期対策に必要なコンテンツをまとめて提供してもらえるので、 本格的にインバウンド対策をスタートする際には非常に役立つコンテンツとなっています。 また、外国人の集客の際に欠かせないのが、 ＳＮＳ（フェイスブック・インスタグラム）の活用です。 中国を除く諸外国でもフェイスブック・インスタグラムは、 主要なSNSツールとなっているため、 神戸あぶり牧場では多言語によるSNSでのお店からの発信を定期的に行い、 外国人の自店の情報を広めています。 さらに、自社のホームページを多言語化し、そのサイト内の予約システムも多言語化することによって、電話での予約をできない（日本語を喋れない）外国人でも予約をできる体制を構築していくことによって、インバウンドの見込み客作りが可能となります。 実際、神戸あぶり牧場においては、月間３００万円ほどがホームページからの予約によって創出されています。 STEP:3 良い効果を循環させる 外国人観光客の特徴として、WEB上の情報よりも口コミの情報を信用する傾向が日本人以上に強いです。 そのため、口コミに対する対応が非常に重要になってきます。 アジア圏に関しては、味覚が日本人ほど鋭くなく為口コミ4以上が入りやすいため、前述させて頂いた外国人の受入態勢させきっちり行っていれば、比較的に高評価をもらうことができます。 外国人に対して不満なく快適に過ごしてもらう空間・サービス・予約環境を提供できるだけで彼らににとっては他店より素晴らしい店になりやすく
- SNSでの情報拡散
- ブログへの掲載
- 外国人コミティでの紹介
その他の飲食店のインバウンド集客コラムはこちら 飲食店はなぜインバウンド対策をしなければならないのか？ 外食激変！外食最新集客手法大公開2019 ~飲食店のインバウンド対策~ インバウンドシフトを行うために必要な『6つの対応』
飲食店のインバウンド集客をすぐに実践したいという方は 下記のフォームからご相談くださいませ。 https://www.funaisoken.ne.jp/mt/funai-inshoku/inquiry.html -
コンサルティングコラム外食2019.06.07いつも本メルマガをご愛読いただきありがとうございます。 株式会社船井総合研究所フード支援部外食グループの太田昇真（おおたしょうま）です。 飲食店成功の鍵となる集客対策。新規顧客やリピーターを獲得するために、様々な集客方法を試している方も多いのではないでしょうか。 ひと口に集客手法といっても、ポスティング、路上でのビラ配り、ポイントカードの配布といったアナログな手法から、「食べログ」や「Retty」をはじめとしたグルメサイトへの広告出稿、さらにFacebookやTwitterなどのSNSを利用した集客方法まで様々な手法があります。 特に最近は、消費者の嗜好の多様化、そしてSNSの発達を背景に様々なWebサービスが登場し、消費者がWeb上で飲食店を探す手段が劇的に増えました。 それに伴い、飲食店側も集客ツールとしてどのWebサービスを利用すべきか吟味する必要がある時代になりました。 集客に掛けられる時間・予算は限られており、その中でより効果が得られるサービスを選ぶ必要があるからです。 そこで今回は、飲食店の経営者や店長なら喉から手が出るほど欲しい、無料で使える集客ツール「グーグルマイビジネス」の運用方法をご紹介いたします。
-
コンサルティングコラム外食2019.05.31客単価4,000円以上の焼肉店の多くが、 ・売上昨年対比100％前後もしくは減少傾向で推移 ・週末・土日売上に大きく依存し、平日は弱い ・人件費・原価高騰による利益ダウン といった課題に直面しているのではないでしょうか。 「安定しない売上」と 「経費増加」が続いた状態での経営は 焼肉店にとって大きなリスクとなります。 客単価4,000円以上の焼肉店は、 取り扱う商材の特性上仕入れ額が大きくなりやすい業態です。 特定の月や曜日に売上を依存させてしまうと 仕入れ⇒回転しない部位の増加⇒在庫増⇒キャッシュ減⇒仕入れ・
・・ というサイクルに入ってしまいます。 ここに突発的なアクシデントによる売上減少が 偶然にでも起こってしまうと、 かなり大きな痛手を負うことになりかねません。 そうならないためには、 平日・週末を問わない予約売上の確保が必要となってきます。 その点において、 市場が大きく焼肉店が行いやすいマーケットが お祝いニーズです。 もともと「ハレの業態」の焼肉店との相性がよく、 入学祝や卒業祝いなどの季節変動が大きいものから 誕生日や結婚祝いといった、 個々人毎にタイミングの異なる利用シーンが存在します。 こうした傾向のマーケットは 「短期間で新規集客⇒会員化⇒閑散月への送客」 という集客パターンを構築しやすいことが特徴です。 お祝いニーズを取りに行くという発想は 焼肉店を経営していれば必須であり、 既に実施されているという方も多いと思います。 しかし、「徹底して市場を取り切る」勢いで 「やり切っている」と断言できる方は 少ないのではないでしょうか。 昨年対比を超えることもあれば割ることもある。 こうした状況が長く続けば続くほど、 圧迫する原価や人件費で キャッシュフローが減少すると同時に、 そこで働く従業員やアルバイトは 「それが当たり前」という認識に陥り、 抜け出す為により大きなパワーが必要になります。 また、競合他社に 先に市場シェアを確保されてしまうと、 後からそのシェアを取りに行くことは容易ではありません。 繁閑差を問わず予約売上を確保する という考えに基づく対策は、 早く行動すればするほどメリットが大きく 遅く行動すればするほどリスクが急増する傾向にあります。 いつもコラムをご愛読いただいている皆様には 先に市場で勝ち残る動きを始めていただきたいと考えております。 今回、実際にお祝いニーズの徹底強化を行う事で 毎月110％前後の持続的な売上アップに成功し、 【 年間1300万円以上の売上アップ 】 に成功したノウハウをまとめ、期間限定で無料配信しています。 ぜひご覧頂ければと思います。 -
コンサルティングコラム外食2019.05.30☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆ 月商１３００万円達成！特急レーン 焼肉３８０円以下専門店とは！？ ☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆ いつもありがとうございます。 船井総研の焼肉コンサルタントの岡本です。 本日は人手不足時代に対応した、 「省人化」を取り入れた 「特急レーン 焼肉３８０円以下専門店」について お話しさせていただきます。 ・売上・利益が上がらない・・・ ・人手が足りず、出店どころか既存店のシフト組みさえままならない・・・ ・競合が増え、集客が苦しくなってきた・・・ ・原価が上がり、人件費も上がり、利益の確保が本当に厳しい・・ 上記の様な悩みをお抱えの経営者様は日本中に数多くいらっしゃることかと思います。 時代に適合した業態「 特急レーン 焼肉３８０円以下専門店 」について、 解説させていただきます。 ※特急レーンは北日本カコー株式会社様の商標登録です。 本日は「特急レーン 焼肉３８０円以下専門店を開発が今必要な理由」についてお伝えいたします。 ◆業績向上のキーワードは【時流適応＝省人化対応】！省人化モデル開発が今必要な理由 「特急レーン 焼肉３８０円以下専門店」とは、 「タッチパネルで注文・オーダーレーンで商品を提供する、全品３８０円以下の焼肉店」です。 この業態がなぜ、「 今、開発すべき業態 」なのかご説明いたします。 弊社、「船井総合研究所」では、業績向上のためには「時流適応」と「原理原則」が大切だと お伝えしております。 しかし、「時流」を外した中で、いくら「原理原則」を徹底しても、流れに乗っていないので 業績向上の成果が上がりづらくなります。 では、今の時流と言えば間違いなく、「 人手不足 」です。 特に飲食業は人手不足が深刻です。 有効求人倍率はキッチン（飲食物調理の職業）3.29倍、ホール（接客・給仕の職業）3.92倍と 全産業の有効求人倍率1.63倍と比べても非常に高いことがわかります。 そこで、今外食企業がとるべき選択肢として、 運営人数が少なくて済む、つまり「省人化を取り入れた集客力のある業態」を 開発することが必須となっています。 省人化を実現した業態、「特急レーン焼肉全品３８０円以下専門店モデル」の特徴は以下の通りです。 ①タッチパネルの注文・オーダーレーンによる商品提供のセルフ化により、ホールスタッフ50％カット ②全品３８０円以下の商品構成。郊外焼肉店の平均客単価の約66％で高い集客力を誇る ③焼肉食べ放題業態に比べ、席回転率が高く時間当たり売上が食べ放題業態よりも1.3倍高い タッチパネルとオーダーレーンという「 セルフ化による人件費の削減 」と 全品３８０円以下の商品構成という「 原価率をかけることで実現する圧倒的集客力 」が 「特急レーン焼肉全品３８０円以下専門店モデル」のポイントです。
-
コンサルティングコラム外食2019.04.12当コラムをご愛読頂き誠にありがとうございます。 船井総研の高橋でございます。 今回は外食激変！外食最新集客手法大公開セミナー2019についてのご案内ですが、今まさに外食企業は戦い方を変えないと生き残りが難しい時代に差し掛かっています。 ・高齢化・生産年齢人口の減少に伴い、外食企業の有効倍率が3倍を超える超人手不足の時代に ・その結果、飲食店の倒産件数は700件越えと過去最大に ・また、外食の大手企業も半数が減益していく時代に ・消費税の増税、中食市場の増加による外食市場の消費の冷え込みの加速 など、外食企業・飲食店にとっては逆風な出来ごとがここ最近多発しています。 これからの日本の外食産業で飲食店が勝ち残るためにはどうしたらいいのでしょうか？ その一つの答えが、『集客手法のゲームチェンジ』を行うことです。 今回のセミナーでご登壇頂く、株式会社グローイングコンセプション様が運営されている、大阪の梅田の焼肉店『神戸あぶり牧場本店』では、競合がまだ“集客をしていない”需要の獲得でたった48席の焼肉店が年商6,000万円から年商1.2億円へと成長しました。 競合がまだ“集客をしていない”需要をそれはインバウンド需要です。 飲食店のインバウンドデータはこちら 国内の人口が減る一方で、『観光立国推進基本計画』が閣議決定され２０２０年には外国人観光客により市場規模は８兆円になあると言われています。 つまり『これからの外食産業はマーケットの再定義が必須』となってきています。 実際にインバウンド集客に成功し、 ■大手参入で業績不振に苦しむ回転寿司店が年商2倍のＶ字回復 ■しゃぶしゃぶ業態が年商2,700万円,営業利益率25％を実現 ■居酒屋業態がアイドルタイムの活用で月商400万円の上乗せ ■インバウンド専門部署の立ち上げで会社の年商規模を1億2000万円拡大 などなど多数の成功事例が出現してきています。 これからの外食インバウンド市場規模は2020年に1兆２０００億円になります。最下位の都道府県でも推定８億円の市場になるため、地方でもインバウンド需要を狙う必要があります。 飲食店のインバウンド対策はまだまだ秘密のベールに包まれているため、多くの外食企業・飲食店が正しいインバウンド対策を知らない状態です。 こういった状況の中、競合よりも早く正しいインバウンド対策を実践し、日本人集客のみに頼らず、外国人観光客を付加できる企業が間違いなく生き残っていく時代に入ります。 今回のセミナーでは、実際にインバウンド対策で業績を向上されました、株式会社グローイングコンセプションの代表取締役 井上直哉様にご登壇頂きリアルなインバウンド対策についてお話して頂きます。 席数に限りがあるセミナーですので、興味を持たれた方はお早めにお申し込みを頂ければと思います。 その他の外食インバウンドコラムはこちら ・人手不足の時代でも焼肉店の年商を2倍にする方法~飲食店インバウンド集客コラム~ ・飲食店はなぜインバウンド対策をしなければならないのか？ ・インバウンドシフトを行うために必要な『6つの対応』 ■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□ 外食激変！丸わかりこれから日本の外食に起こること 外食最新集客手法大公開セミナー２０１９ 【6月27日（東京）】 （お申込みは、詳細はこちらから⇒https://sem.funai-food-business.com/seminar/045880/） ↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓詳しくはこちら↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓ 日程：2019年06月27日(木) 時間：13：00～16：30（受付開始12：30） 場所：船井総研 五反田オフィス…… JR五反田駅西口より徒歩15分（東京都品川区西五反田6-12-1） ■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□
-
コンサルティングコラム外食人材2018.12.25皆様 こんにちは。 本日は、「売上拡大の頭打ち」「原価高騰」 「人件費高騰」に悩む郊外ロードサイドの焼肉店のお客様に 「脱・人手不足」を実現し、「均一価格」による集客力で 月商2000万円を狙える「次世代高収益型焼肉業態」についてお話させていただきます。 本日は以下の二点から本ビジネスモデルについて解説させていただきます。
1.人口減少時代にも成長できる【省人化ビジネスモデル】の開発が企業の持続的成長につながる 2.脱食べ放題による【高い席回転モデル】 ～120分客単価3000円モデルから60分客単価2000円モデルへのシフト～
1.人口減少時代にも成長できる【省人化ビジネスモデル】の開発が企業の持続的成長につながる
「次世代高収益型焼肉業態」の一点目のポイントは、 外食業界のみならず日本中が頭を悩ませている「人口減少に伴う人材不足問題」に苦しまずに済む点です。 これは、「採用媒体に広告費をかける」「新しい採用方法を実施する」「採用されやすい企業にする」という 選択肢ではなく、「そもそも人手を必要としない（＝省人化を実現した）業態」を開発するという選択肢です。 「次世代高収益型焼肉業態」はタッチパネル、オーダーレーンを使用することで25卓128席の大箱でも ホールスタッフが「たったの4人」で運営できます。 これは「タッチパネル」「オーダーレーン」というツール（機械）を活用することで、 ホールスタッフの「オーダーから提供」までを機械にすることでホールスタッフの手間をかけさせないことで そもそものホールスタッフの人数を減らすという考え方です。 また、水やお茶などを「セルフドリンクコーナー」にお客様に自分で取りに行ってもらう等の 細かい点も「セルフ化」をすることで「省人化」を実現しています。 これにより、多くの人員を抱えずとも営業ができます。2.脱食べ放題による【高い席回転モデル】 ～120分客単価3000円モデルから60分客単価2000円モデルへのシフト～
次に、「ビジネスモデル」の転換についてお話しいたします。 現在、日本フードサービス協会の発表では「焼肉業界」の売上は2018年11月時点で 23ヶ月連続売上が昨年対比で増加しておりますが、その実態は「焼肉食べ放題業態」を展開する 大手チェーンが業界を牽引しております。 「焼肉食べ放題業態」のビジネスモデルは、「原価・人手をかけて120分で客単価3000円を売る」ビジネスモデルです。 「焼肉食べ放題業態」の成長は著しく、お客様のニーズにも応えていることは間違いないのですが、 焼肉業界を取り巻く市場環境との「ひずみ」が生じ始めていることは間違いありません。 その「ひずみ」とは「牛肉の原価高騰」と人手不足による「人件費高騰」です。 焼肉食べ放題業態は、そもそも「高原価」の業態でありなおかつ「人手を必要とする業態」です。 食べ放題はどうしても「売価以上に食べられる」「廃棄ロス」等、原価が高くなりがちですが そこに「牛肉の原価高騰」が追い打ちをかけています。 また、単品注文の焼肉はお客様一人当たりの注文数がドリンク込みで「1人6皿」に対し、 焼肉業態はドリンク込みで「1人15皿」かかります。 これは提供するキッチン・ホール双方に負荷がかかり、人数も必要となります。 つまり、「原価高騰・人手不足」問題をクリアできる会社でなければ 焼肉食べ放題業態（現時点で焼肉業界を牽引する業態）を経営することは難しいと言えます。 それに対し、「次世代高収益型焼肉業態」は「全品380円以下の均一価格」で商品構成を組みます。 商品構成を食べ放題ではない全品380円以下の商品構成とすることで、客単価は2000円となります。 また、食べ放題業態ではないため、注文数も少なくなり時間制限もないため席の滞在時間は60分となります。 そして先述したように、タッチパネルやレーンなどの省人化要素を組み込むことで人件費を下げます。 よって、「焼肉食べ放題業態」と「次世代高収益型焼肉業態」のビジネスモデルの違いは以下の通りです。 ・焼肉食べ放題業態 高原価・高人件費・120分＠3000円 ・次世代高収益型焼肉業態 高原価・低人件費・60分＠2000円 上記の通り、少ない人数で運営するため無理なく営業でき、また時間当たりの売上も焼肉食べ放題業態よりも高い、つまり高収益な業態となっております。 ここまでお伝えさせていただいた「次世代高収益型焼肉業態」を、実際にオープンされた経営者の生の声がきけるセミナーを開催することになりました。 ・省人化を実現するオーダーレーンとはどの様なものなのか？ ・初期投資はどのくらいかかるのか？ ・全品380円以下を実現する商品構成とはどの様なものなのか？ ・売上をたてるための集客方法とは？ など、「次世代高収益型焼肉業態」に関する情報をあますことなく大公開させていただきます。 セミナーの詳細・申込は以下の通りです。 セミナーホームページ ◆開催日時 2019年2月21日（木）13：00～16：30 ◆場所 船井総研 五反田オフィス（東京都品川区西五反田６−１２−１） ◆ゲスト講師 株式会社ランドマーク 代表取締役 森 幸太郎 氏 ◆ゲスト講師紹介 静岡県浜松市にて焼肉店を６店舗経営する。 郊外ロードサイド型の家族三世代向けの焼肉店「火の国」をはじめ、 国産牛を使用した食べ放題専門店「牛の蔵」を展開。 さらに繁華街立地ではほとんどのメニューを1皿380円以下に設定し、 500円でレモンサワーが飲み放題の焼肉酒場業態をオープンするなど新業態開発にも意欲的である。 今回開発の「オーダーレーン」を導入した「全品380円以下の焼肉店」は省人化対応の焼肉店であり、 人口減少が止まらない地方郊外における先進的なビジネスモデルとして着手している。 セミナーホームページ 是非、原価高騰・人手不足・人件費高騰の時代を勝ち抜きたい経営者様はお申し込みください。 ありがとうございました。