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メディア活用~2016年メディアに注目された菓子・スイーツと2017年のメディア対策~
スイーツ
2016/12/06
メディア活用~2016年メディアに注目された菓子・スイーツと2017年のメディア対策~

いつもコラムをお読み頂きありがとうございます。

 

今回は、2016年に菓子・スイーツでメディアに注目された菓子・スイーツの事例を
3つ選抜してメディア活用についてお伝えします。
 

まず、はじめにメディアについて簡単にご説明します。
メディアと一言で申しましても
現在は、テレビ・ラジオ・インターネット・WEBサイト・まとめサイト等数多くのメディアが存在します。
このメディアは大きく3つに分類分けされています。
 

● 1つ目が、自社サイト・ブログ・自社所有の広報誌等のオウンドメディアです。
自社で所有している媒体は全てこれに当たります。
 

● 2つ目が、PPC広告やバナー広告、テレビ等のペイドメディアです。
広告を出すことに対して費用がかかってしまう媒体です。
 

● 最後に3つ目が、FacebookやTwitter、Instagram等のアーンドメディアです。
SNS等の信用や評判の獲得を目的とするメディアがこれに含まれます。
 

では、自社メディアであるオウンドメディア以外のメディアに取り上げてもらうにはどのようにすればよいのでしょうか?
 

メディアに取り上げてもらうために自社で取り組める手法としてプレスリリースと言うものがあります。
今回はそのプレスリリースの3つ事例から当たるプレスリリースの特徴を考えていきたいと思います。
 

1つめの記事が亞尼克菓子工房のヤニックロールケーキのAmazon販売に関しての記事です。
10秒に1本売れる台湾スイーツ上陸!
『ヤニック ロールケーキ』日本限定「マンゴー」含む 4種類がAmazonでも購入可能に!
というテーマで書かれており反響が良かった記事の一つです。
https://www.atpress.ne.jp/news/109422
 

2つ目の記事が丸七製茶株式会社の直営店オープンに関しての記事です。
静岡抹茶スイーツファクトリー『ななや』が お客様の声にお応えし東京初の直営店オープンのテーマ
で書かれた記事で反響を高く得ていました。
https://www.atpress.ne.jp/news/109461
 

3つ目の記事が株式会社オアシスティーラウンジの新店舗オープンの記事です。
春水堂が横浜初出店!横浜ポルタ店を8月6日にオープン
~オープン記念・横浜ポルタ『台湾フェア』& 横浜店限定『愛玉(アイユイ)檸檬氷ぜんざい』新発売~というテーマ
で反響が良かったです。
https://www.atpress.ne.jp/news/108356
 

この3つから当たっているプレスリリースをルール化すると、2つの抑えるべきポイントがあげられます。
1)独自性と話題性があるこ
独自性がある商品とは、唯一・一番の品質・日本初等の伝え方ができる商品のことを指します。
ファーストワン・オンリーワン・ナンバーワンという何かで一番であることがメディアで取り上げてもらうためには重要です。
今回の事例では、2つ目と3つ目の記事が初出店にまつわる内容でした。
 

2)第3者評価や定量的な情報を入れること
今回の事例では、3番目の記事がこの内容を含んでいます。
10秒に1本売れると言う第3者評価の数字を用いて表現することでより信頼できる情報になっております。
 

ぜひ新商品の広報や新店舗オープンの告知を行う際にプレスリリースを使ってみてください。
しかし、いきなりプレスリリースを発信することが難しい方、詳しい書き方が分からない方も多いと思います。
新商品・新店舗オープンの告知を行いたい方、「現在の情報発信では不十分だ。」そう考える方は是非お問い合わせください。
 

最後までお読み頂きありがとうございました。

執筆者
薄田 陽
プロフィール
直売店が実施すべき集客力を上げる方法とは?食品メーカー・菓子店の集客力を上げる工場祭・蔵祭り
食品
2017/7/10
直売店が実施すべき集客力を上げる方法とは?食品メーカー・菓子店の集客力を上げる工場祭・蔵祭り
メーカー・フードマーケティングチームにて、食品メーカーのコンサルティングを行っております薄田です。
 
船井総研では食品メーカー・菓子店の直売所や、店舗の集客力を上げるお手伝いとして工場祭・蔵祭りのご支援を行っております。
 
集客力のある店舗や直売所が共通して実施していることには、「集客のフックになる商品・体験の要素を持っていること」、「情報発信をしていること」の2つがあります。
 
例えば、商品の磨き込みや新商品開発を行い、テレビや雑誌に掲載していただく事や、SNSを使い直売所や店舗の情報発信を行なう等があります。
 
今回は、そういった集客力を上げる取り組みとして、集客のフックとなる企画と情報発信を一度に行なう工場祭・蔵祭りに関してお伝えいたします。
 
はじめに、
工場祭・蔵祭りとは、直売所が行なう安売りを行なうただの大きなイベントではございません。
圧倒的に認知度を上げ直売店の売上や集客アップにつながる事や、社内が一体化しスタッフの自信がつく場でもあります。
 
ではどのように行えば、直売店の集客や売上アップにつながるのか事例とそのポイントをお伝えします。
執筆者
薄田 陽
プロフィール
業績アップに繋がるイベント(蔵祭り・工場祭)の開催【※ダウンロード無料※】<業績アップに繋がるイベントガイドブック>
食品
一次産業
2017/4/13
業績アップに繋がるイベント(蔵祭り・工場祭)の開催【※ダウンロード無料※】<業績アップに繋がるイベントガイドブック>

こんにちは。
フードマーケティングチームにて食品メーカーのコンサルティングを行っております薄田です。
 
桜も満開になりすっかりと春らしい陽気になりましたね。
皆様の中でもこの季節に蔵祭りや工場祭等のイベントを開催されている企業様は
いらっしゃるのではないでしょうか?
 
今回は、蔵祭りや工場祭といったイベントを開催されたことがないという企業様
イベントは開催しているがマンネリ化しているという企業様に是非ご一読いただきたいです。
 
皆様は蔵祭り・イベント開催と聞いてどのようなイメージを持たれるでしょうか?
 
まず考えていただきたいのは、
蔵祭り・工場祭とは単なる安売りセールや直売イベントではありません。
 
蔵・工場の敷地内で「体験」「ふれあい」を提供することで「信頼」「認知度」を獲得し、
お客様を囲い込む事ができる戦略的な企画であると言えます。

 
先月弊社のセミナーにお越しいただいた、もくもくファームの木村会長のお話の中でも
「良いものを作っても売れる保証はない、良いものと分かってもらえない限り売れず、
生産者・メーカーとしては商品の価値を伝達していくことが重要である。」
というお話をしていただきました。
 
食品に対する消費者の目が厳しく、消費も低迷している今日だからこそ、
消費者に直接商品の価値を伝えることが重要になってきております。
そういった商品の価値を伝える機会として蔵祭り・工場祭は非常に有効な手段の1つです。
 
消費者に直接商品の価値を伝える他、
蔵祭りや工場祭を開催するメリットとしては、直販店の売上げアップや集客アップにつながる・
通年サービスの告知できる・新商品のお披露目の場になる・顧客名簿を獲得できる・
社内が一体化する・最終消費者とのふれあいにより社員スタッフの意識が向上する等の消費者・
社内での双方向にメリットがあります。
 
船井総研でも数多くの蔵祭り・工場祭に携わってきました。
今回事例に基づいた蔵祭り・工場祭を開催するまでの具体的な施策や
目標数値の設定、イベント企画の組み方や販促に関して無料の冊子としてまとめさせていただきました。
 
蔵祭りやイベントを開催したことのない企業様、
毎年開催しているがマンネリ化しており集客が伸び悩んでしまっている、
集客の仕掛けやイベント企画は何をするのが良いのか分からない、
それらのお悩み全て解決します。

執筆者
薄田 陽
プロフィール
2018年スマホ世代に対する、新規顧客獲得から信者客化への取り組みとは?
食品
一次産業
2017/12/03
2018年スマホ世代に対する、新規顧客獲得から信者客化への取り組みとは?

メーカー・フードマーケティングチームにて

食品メーカーのコンサルティングを行っております薄田です。

船井総研ではO2Oの販促モデルを立ち上げるために食品メーカー・特に醸造業の会社様の工場祭・蔵祭りのご支援とWEBを活用した販促を行っております。

執筆者
薄田 陽
プロフィール
食品業界の企業が、新聞・ネットニュースに取り上げられる前に考えるべき視点
スイーツ
食品
2017/6/20
食品業界の企業が、新聞・ネットニュースに取り上げられる前に考えるべき視点
こんにちは。
食品メーカー企業のWEB・メディア・SNSを活用したマーケティングを専門に
コンサルティングを行っております薄田です。
 
今回は「食品業界が新聞やテレビ、ネットニュースに取り上げられる前に考えるべき視点」
をテーマに顧客の購買理由の変化をお伝えしたいと思います。
今すぐ知りたい方はこちら!!
 
テレビ新聞ネットニュースに取り上げていただく事が重要な理由としては、
圧倒的な情報量をもっており客様が信頼している媒体であるということは言うまでもありません。
 
ではどのような情報がテレビや新聞、
ネットニュースの作成者が取り上げられたいと考える情報なのでしょうか?
 
狙いを持たず、こちらからただ商品の情報を一方的に発信するということではなく、消費者の求める情報と情報を発信するメディアの求める情報の2つのポイントを抑える必要があります。
執筆者
薄田 陽
プロフィール