経営コンサルタントのお役立ちコラム | 船井総研 フード支援部

経営コンサルティングの船井総研 フード支援部
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
横山 玟洙

船井総研入社後、食品メーカー・小売店のコンサルティングに従事。船井流の食品小売のノウハウを活かし、小売店の活性化はもとより、メーカー・卸の直販事業強化や6次産業化を専門にコンサルティングを行っています。

中小食品メーカーが高収益体制を実現するための3つのキーワード
食品
2018/4/17
中小食品メーカーが高収益体制を実現するための3つのキーワード

今後、特に中小食品メーカーが高収益体制を実現するために実施すべきことは収益を上げ続けるための業態変革であり、具体的には以下の3つのキーワードです。
 
1.狭属性一番化
2.ストック型ビジネスモデル
3.デジタルシフト

執筆者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
横山 玟洙
プロフィール
菓子店の効果が見えなくなっている紙媒体の販促費をいつまでかけ続けますか?
スイーツ
2018/4/04
菓子店の効果が見えなくなっている紙媒体の販促費をいつまでかけ続けますか?

いつもメルマガをお読み頂きありがとうございます。
多くの菓子店で紙媒体による販促費の効果が年々見えづらくなっているのではないでしょうか。
そんな方はぜひ、広報活動費へのシフトを始めましょう。
 
何度も本メルマガで紹介しているように、
現在、年々新聞の購読率が下がり今までの折り込みチラシでの販促効果が薄れてきています。
また、近年の新築、新築マンションではポスティングを受け付けない家庭が増えたため、新規集客としてのポスティングの効果を薄れてきています。
 
では、そんな紙媒体での販促効果が低くなってきている中で、先進的な菓子店はどんな取り組みをされているのでしょうか。
 
それが広報活動費として今までの販促費を徐々にシフトされていっています。静岡県の玉華堂様では、チラシの販促を徐々に辞め、地元メディア向け試食会を新商品発売時には逐次実施するようにされています。
 
また、高成長を続ける洋菓子店アンリシャルパンティエでは年間でプレスリリースを数十回実施されており、業績の向上とプレスリリース配信数が連動しています。
 
それぞれ詳しい手法などは本メルマガの文末のURLから無料ダウンロードできるのでご確認頂きたいですが、このように販促費を広報活動費へシフトさせるためには大きく3つのポイントがあります。
 
①広報担当者を兼任でも良いので一人配置する
②広報活動の年間スケジュールを素案でも良いので作成する
③広報活動の仕方をしっかりと把握する
 
上記の3点をしっかりと抑えメディア活用を実施して頂ければと思います。
以下から詳しい広報活動の考え方から具体的手法まで無料で紹介していますのでご確認ください。

執筆者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
横山 玟洙
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老舗和菓子屋に学生1万6625人がエントリーした理由とは!?
スイーツ
2018/3/29
老舗和菓子屋に学生1万6625人がエントリーした理由とは!?
執筆者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
横山 玟洙
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スイーツの観光マーケット攻略に特化した研究会がスタート
スイーツ
2018/3/23
スイーツの観光マーケット攻略に特化した研究会がスタート

ここ数年、船井総研としてスイーツ業界の皆様に観光市場への参入をお伝えしておりますが、菓子店経営者からは以下のような質問やご意見を頂きます。
「観光市場が伸びているのは理解しているが、うちの商品は観光土産品ではない」
「単品専門店はいつまで続くのか?」
「自分達は地元に愛される銘菓を作りたい。観光客は一見客のイメージがある・・・」
今まで地元密着で商売をされてきた多くの菓子店の皆様からすると観光市場の捉え方の違いがあって当然です。
一方で全国各地のいわゆる「ご当地銘菓」と認知されている、
「マルセイバターサンド」「萩の月」「赤福」「博多とおりもん」などは直営店舗だけでの販売ではなく、駅やSA、空港などでも幅広く販売されているのも事実。単品に絞れば直売店舗での売上よりも、卸先での売上の方が圧倒的に高いのです。
 
外部環境で見ると、「人口減少、少子高齢化」はこれからますます深刻化していきます。2020年の東京オリンピックまでは国内経済は比較的安定するという予測が出ていますが、1年後の2019年10月には消費税増税が待っています。何より、2020年以降も持続的成長を続けるためにも、この1~2年が事業再構築のラストチャンスです。ではこのような混乱期の経営について何をすればよいか。
■原理原則に基づき時流に適応した経営を行うこと
■正しい情報を早く入手し、先手、先手をうち、次の対応を取ること
まず一つ目の時流に適応することは、お客様の意識の変化や行動の変化を知り、スピーディーに対応することが必要です
消費者のお菓子の購入に対する行動変化を知ることが第一です。
スイーツのチャネル別市場規模を見ると、3年前と比較して市場全体ではで約1120億円増の105.3%と伸びていますが、問題はチャネル別シェア。「専門店・路面店」のシェアが10.6%から8.6%と2.0%もダウンし金額ベースでは、2015年で1911億円と5年間で230億円減、85.4%と大幅にダウンしています。単純に言えば今までと同じ店舗運営をしていたら、既存店は前年割れして当然の結果となることを意味しています。百貨店も5年前と比較すると約70億円減、98.3%に。今まで地域の菓子専門店が主戦場としていた、郊外店や百貨店チャネルの市場規模が減少し、逆に専門店シェアが元々低かった以外のチャネルが増えているのです。
 
2つ目の■正しい情報を早く入手し、先手、先手をうち、次の対応を取ること
 
正しい情報とは、自分たちの地域や業界だけでなく、全国や関連業種の動向や成功事例まで幅広い視野で正しい情報を収集し、対応策を考えて行く必要があります。
観光×菓子でいうと、異業種からの参入で成功、成長している会社も多く存在します。
一例を挙げると、
・旅館業界からの参入ロールケーキ専門店 年商2.8億円(菓子事業全体)
・飲食店からの参入 プリン専門店 年商3億円(6店舗)
・観光施設からの参入 バウムクーヘン専門店 年商3億円
・土産物店(小売店)からの参入 バウムクーヘン専門店 年商1.7億円
・養鶏業界からの参入シフォンケーキ専門店 年商1億円(1店舗)
 
キーワードは全て、単品専門店です。
 
異業種からの参入は、言い換えると、菓子業界外から見れば「成長産業で将来を見据え参入したい市場」なのに対し、菓子専門店から見れば「市場は停滞し、将来を描きにくい市場」となります。
このような状況の中、いわゆる地域の一番店クラスだった菓子店も観光立地での単品専門店を出店してきています。
このように菓子業界全体をマクロに捉えた場合、今菓子業界が知っておきたい時流と正しい情報は、
① 消費者がお菓子を買う場所の変化への対応
② 異業種から見れば菓子業界はチャンス
の2つであると言えます。
 
このチャンスに気付いているごく一部の菓子店はすでに行動を起こしています。
 
観光地にリアルブランド店舗を持ち、更なる成長の展開方法として大きく3つのパターンがあると考えます
① 観光地に核店舗を拠点とし、全国通販への展開
② 1観光エリア内に複数店舗展開
③ 観光立地に店舗を持ち、ストアブランド確立で地域土産市場への卸展開
 
冒頭にお伝えしたご当地銘菓と言われる名物商品の大半は上記③の展開が主体かと思いますが、今後は①や②の事例もどんどん増えてくると思われます。
 
私たち船井総研がなぜ観光市場での単品専門店を出店しその後の発展展開をお勧めしているかというと、規模を追求する時代から質を追求する時代に大きく変化してきている中、事業を永続するための
② 高い単品構成比率(アイテムを品揃える必要がない)
③ 低投資での出店(最低10坪~実施可能)
④ 高収益体質(営業利益率最低10%オーバー)
を実現するためにも、今一番おすすめできる展開モデルの一つが観光地型の単品専門店だからなのです。
 
我々船井総研でも、より観光マーケットへの参入をサポートすべく、来月4月より観光スイーツでの高収益ビジネスを目指す企業向けの勉強会を新しくスタートいたします。
 
研究会名は
スイーツビジネス研究会観光スイーツ分科会
案内は以下からご確認ください。
 
https://funai-food-business.com/wp-content/uploads/2018/03/39a9dac261512826e73c1e3d40615e93.pdf
 
どのような内容なのか知りたいという企業様には、1回限り無料のお試し参加を募集しております。
お試し参加のお申込みは
以下のアドレスまでご連絡くださいませ。
 
sweetbiz@funaisoken.co.jp

執筆者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
横山 玟洙
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