インバウンドシフトを行うために必要な『6つの対応』 | 船井総研 フード支援部

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2018/12/13

インバウンドシフトを行うために必要な『6つの対応』

株式会社船井総合研究所 グループマネージャー/シニア経営コンサルタント 石本 泰崇

インバウンドシフトを行うために必要な『6つの対応』
当コラムをご愛読頂き誠にありがとうございます。
船井総研の高橋でございます。

何度も当コラムでご紹介させて頂いておりますが、まずは以下の、飲食店が外国人比率100%を実現するためのロードマップをご覧ください。

これらのステップは、インバウンド需要の獲得により、業績を向上させた多くの飲食店からルール化した表になります。

今回のコラムでは、このロードマップを実現するために必要のインバウンドシフトの6つの対応をご紹介させて頂きます。

インバウンドシフトの6つの対応とは以下の6つの要素を示します。

①集客対応
・外国人観光客を集客するために、団体旅行客と個人旅行客それぞれに対して、販売促進を実施する。(現地媒体の活用・旅行会社との提携など)
・外国人向けコンテンツを強化する(商品やイベントに“日本ぽさ”を付加する)
②予約対応
・自社サイトor外部予約サイトを多言語対応させ、ネット予約数を向上させる
・Noshowを回避できるように事前決済システムの連動が好ましい
・ネット予約を適切に管理できるようにし、顧客別(国籍別)の消費傾向を分析できるように、顧客管理台帳を導入する
③接客対応
・外国語を話さなくても接客ができるように、外国人用接客シートを作成する
・従業員の外国語教育を行い、対外国人の接客スキルを向上させる
④注文対応
・メイン集客をしている外国人の言語に合わせてメニューブックを多言語対応させていく
・スマホ注文できるシステムの導入で外国人の利便性を向上させる
・外国人は、日本の料理の食べ方・こだわりが分からないケースが多いので、食べ方・こだわり訴求をメニューで実施
⑤決済対応
・主要各国では、近年電子決済(キャッシュレス)の普及率が上昇しているため、飲食店における電子決済対応が必須となる
・電子決済に慣れていない従業員が日本は多いため、決済端末の使用方法のマニュアルを作成し、決済におけるミスを削減させていく

などなど、これらインバウンドシフトの6つの対応に合わせた取り組みを実践していくことが重要になってきます。

今回のセミナーでは、このインバウンドシフトの6つの対応に合わせて、外食企業が具体的にどんな取り組みをしていけばいいのか、どんな業者を活用すればいいのかを解説させて頂きます。

来年からの成長戦略に“インバウンド対策”をご検討の方は、席数に限りのあるセミナーですので、是非お早めにお申し込みください。

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日程: 2018年12月19日(水)

時間: 13:00~16:00 (受付開始 12:30~ )

場所: 船井総研 五反田オフィス…… JR五反田駅西口より徒歩15分
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担当者
グループマネージャー/シニア経営コンサルタント
石本 泰崇

十数年間飲食業の現場でキャリアを積んだ後、船井総合研究所に入社。
上場外食企業のスーパーバイザー、最年少での営業部長就任、130名以上のメンバーのマネジメント実績を活かし、人事評価制度、人材採用、人材開発・育成(教育)プランの提案を得意とする。
現場と経営者の双方の意見を融合させての改善提案や業績向上プラン、即時経費削減プランを具現する。
最近では特に人事評価制度導入により、人を育てて、業績アップを実現させるスキームの導入から運用までの依頼が多い。

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