人材を採用できる給食会社が取り組んでいること | 船井総研 フードビジネス支援部

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コンサルタントコラム

給食
2018/9/14

人材を採用できる給食会社が取り組んでいること

株式会社船井総合研究所 人財マネジメントコンサルタント 釼持 哲史

人材を採用できる給食会社が取り組んでいること

秋のシーズンに向けて、新しい人材採用の準備をしている会社様も多いのではないでしょうか。全職業の有効求人倍率が1.5倍(2018年8月時点)に対し、給食や弁当宅配、デリバリーなどの食ビジネスに関わる仕事の有効求人倍率は3.5倍~5倍程度と非常に高い数値です。年々加速する人材不足により、受託や製造、配食を始めとしたサービスやこれまでの事業形態を維持するのが困難な時代になっています。

http://funai-jinzai.com/seminar/036520_lp/

 

 

人手不足の原因として労働生産人口の減少もありますが、業界や企業自体が働き手にとってマイナスイメージとなっていることも大きな要因の一つです。ではなぜ食ビジネスに関する仕事はそういった印象を持たれているのでしょうか。

 

それは業界内での常識が現在の多くの働き手のニーズとミスマッチを起こしているからです。今日までの雇用環境に「なかなか休みが取れない」「不規則な働き方」「長時間労働」などがありましたが、現代の働き手は「働き方を自ら選択できる」「ワークライフバランス」などを選び、今まで企業側が常識としていたことが敬遠されるようになりました。

 

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そんな中でも採用に成功している食ビジネスの企業が取り組んでいることがあります。船井総研のクライアント企業様では、地域限定社員や短時間勤務社員、バリバリ働くコースと休み重視のコース選択など、働き手のニーズに合わせた雇用形態を導入している企業様もいらっしゃいます。人件費の高騰を危惧される経営者様もいらっしゃるかと思いますが、こうした雇用環境の改善と同時に採用のやり方も抜本的に変えて行く必要があります。

 

・とりあえず採用できるまで求人媒体を使い続けるしかない…

・高い料金を人材会社に支払って紹介や派遣を利用するしかない…

・生産性の低い人材しか来ないとわかっててもハローワークに頼るしかない…

 

今まで当たり前のようにして来た採用のやり方で膨大な求人コストを払い続ける、ミスマッチな人材しか集まらずその人材も結局長続きしない…、といったことを皆様もご経験されているかと思います。雇用環境の改善をしながら、こうした採用の「当たり前」から脱却することが、採用コストや無駄な人件費を抑え、会社全体で生産性を上げることに繋がります。

 

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しかし、「このままではどうなるか簡単に想像できるものの、何から手をつけたら良いかわからない」「どんな方法を取るべきなのかわからない」といった、具体的な行動に移せない経営者様が大多数かと思います。

 

そこで「ダイレクトリクルーティング」をご紹介します。「ダイレクトリクルーティング」とは、企業が直接、社員やアルバイトなどの求職者と接点を持って採用する方法です。これまでは求人媒体や人材紹介会社を経由しなければ人材の確保は困難でした。しかし今は、わざわざ求人媒体も人材紹介会社も利用せず、求職者に直接アプローチできる方法が存在しています。

 

「短期的な求人方法でしょ??」とお考えの方、ただ「当たる求人媒体を選択できる」や「上位表示されるプラン選び」といったその場凌ぎの付け焼き刃的な手段ではありません。今回、抜本的な採用改革となる「ダイレクトリクルーティング」のポイントや根底となる考え方を、2018年9月のセミナーにて全国の事例と共にご紹介させて頂きます。

 

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是非明日からの経営にお役立て下さい。

担当者
人財マネジメントコンサルタント
釼持 哲史

船井総研入社後、「船井総研 採用チーム」にて、エントリーで1万人を超える採用現場に携わる。現在は年商5千万~30億円のフードビジネス企業を対象に、フードビジネス専門の採用コンサルティングに特化している。実例を元にした再現性の高いコンサルティングスタイルは全国の経営者より圧倒的な支持を得ている。

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