今後の人手不足の時代に、飲食店が求められるダイレクトリクルーティングとは? | 船井総研 フード支援部

経営コンサルティングの船井総研 フード支援部
コンサルタントコラム

外食
2016/8/04

今後の人手不足の時代に、飲食店が求められるダイレクトリクルーティングとは?

株式会社船井総合研究所 グループマネージャー/チーフ経営コンサルタント 田井 哲弥

今後の人手不足の時代に、飲食店が求められるダイレクトリクルーティングとは?

こんにちは!森屋です。
飲食店の人材分野(採用・教育・評価賃金・組織)をサポートするべく全国を飛びまわっております。

本日は、
今後、飲食店経営に求められる採用法について書かせていただきます。

現在、飲食店の採用法というと
①紙媒体
②ポータルサイト
③人材派遣/紹介 この3つが主流かと思います。

このままの採用手法では、今後 採用はますます厳しくなっていきます。

なぜなら、
ほとんどの求人媒体で掲載数が前年対比120%以上になっているためです。
実際、求人掲載1記事あたりのアクセス数はどんどん下りつつあります。

では、どうすればよいのか?

ダイレクトリクルーティングを行うことです。

具体的には、
①求職者から魅力にうつる採用商品をつくる
②強力な自社サイトを構築する
③Indeed、店頭求人、SNSなどマルチチャネルで自社サイトに流す。

応募数アップのためには、この新たな採用経路を確立していくことが大切です。

飲食店経営において、
いまや「採用・定着」が持続的な業績向上のセンターピンになっています。
いくらよい商品をつくっても肝心の人材が不足していたり、
能力不足であればお客様へよいサービスを提供することが困難なためです。

結果として、
売上のチャンスロス、客数のダウン、利益ダウンにつながっていきます。
また、既存社員やパートアルバイトの疲労感が拭えず、
離職率アップに繋がりやすくなっていきます。

実際、とある40万人都市の飲食店では求人媒体は一切活用せず、
採用商品づくり→自社サイト→indeed広告のみで43名のスタッフを採用しました。

自社サイトは、情報の量や質を自社でコントロールできるため、大手と差別化を図りやすくなります。

飲食店経営において、ダイレクトリクルーティングは今後必須になっているといっても過言ではないでしょう。

是非、時流に応じた採用手法にチャレンジしていただければと思います。

飲食店の採用、ダイレクトリクルーティングのことなら森屋にご相談ください。
初回限定、無料経営相談も実施しております。
https://www.funaisoken.ne.jp/mt/funai-inshoku/inquiry.html

担当者
グループマネージャー/チーフ経営コンサルタント
田井 哲弥

「飲食・食品メーカー・食品スーパー」などといったフードビジネス業界の人材採用&組織活性化専門のコンサルタント。
「人材採用・活性化プロジェクトの熱い灯台となり組織を持続的に盛り上げる」というコンサルティングモットーを掲げ、中小企業様を対象に、全国で年間200日以上コンサルティングに従事している。
お付き合い先の規模は、年商6,000万円の個人店から年商65億円の企業まで幅広く、力相応でできる組織作りをご提案している。年商5億円の食企業でも計画的に人財を確保できる、合同説明会・学校訪問を活用した新卒採用の成功事例を多く持つ。パートアルバイト採用については、繁華街・郊外問わず応募0件からでも脱却できる即時採用手法を得意とする。
また、オープニング時には30名を超える大量採用でも実績を残している。それだけでなく、中長期的な採用戦略として、自社メディアを活用した媒体を利用しない採用手法にも取り組んでいる。
同時に、お付き合い先では経営者様の理念に基づいた評価賃金制度を構築して、行動評価ベースの項目に基づいてパートアルバイトから社員まで教育し、早期戦力化・定着率アップを実現している。

このコンサルタントに相談する
記事を見る
採用 の他記事
採用 のテキスト無料ダウンロード

    関連アイテムはまだありません。

その他おすすめの記事