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今注目!! スペシャルティコーヒーロースタリー業態の秘密
2022/7/05
今注目!! スペシャルティコーヒーロースタリー業態の秘密

===関連のセミナーはこちら===

『コーヒー専門店開発・活性化セミナー』

https://www.funaisoken.co.jp/seminar/089174

2022/08/25 (木)13:00~15:30@船井総合研究所 東京本社

2022/09/01 (木)13:00~15:30@オンライン配信

2022/09/02 (金)13:00~15:30@オンライン配信

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いつもコラムをご愛読いただきまして、誠にありがとうございます。
今回のコラムでは、コロナ禍で業績を伸ばされていて、山口県内でコーヒー豆専門店を8店舗、年商2億円規模で展開されている、「株式会社徳山コーヒーボーイ」さまのお取組みをご紹介させていただきます。

写真:徳山コーヒーボーイ様HPより https://www.coffeeboy.co.jp/

■卸から直販へ 時流に合わせ売り先と売り方をかえる

徳山コーヒーボーイ様は、現社長の河内山様のご祖父様の代に、和菓子店や豆腐店に豆商品の卸販売をする事業からスタートされ、その一環として珈琲豆の焙煎販売も開始をされた会社様です。その後、現社長が跡を継がれ、約25年前から家庭向け商品として珈琲豆の小売り販売を開始されました。地域密着型の店舗として、順調に店舗を増やされ、今では山口県内で8店舗+通信販売を展開されるまでになられました。

食品製造業としては、異例の数の店舗数となっておりますが、河内山社長は店舗を増やされた経緯について、このように話されます。「スターバックスの日本進出や、ファストフード店やコンビニでのテイクアウト形式でのコーヒーの提供の開始により、コーヒーが喫茶店でのみ飲む物ではなくなった。その中で珈琲を喫茶店に卸すだけでなく、家庭用に直接販売できるようになった。また自社店舗にカフェ機能を持たせ、より認知度が増したことで、出店のお声がけも増えた。」

コーヒーのマーケットが年々大きくなっただけではなく、ライフスタイルの変化に合わせて出店や販売方法の変更をされたことも、成長を続けられている要因です。
当時主力商品であった豆類の商材を扱うノウハウを活かしながらのコーヒー豆専門への事業転換。さらに卸から脱却し、直販主体に切り替えられるなど、時流適応を行い、原理原則に則った経営をされているからこその成長があるのではないかと考えております。また、自社が価格決定権を持ちやすい直販に切り替えられたことが、コロナ禍が業績に悪影響を及ぼさなかった要因ではないでしょうか。

写真:徳山コーヒーボーイ様HPより 焙煎の様子

■「コーヒーの幸せをサポートする」理念の浸透が人財活用にも好循環

このように店舗も順調に増えると、同時に人材も必要となりますが、河内山社長は人材採用には困ったことがまったくないとおっしゃられます。その要因として、店舗理念に共感した人材が集まっていることが挙げられます。

徳山コーヒーボーイ様の経営理念に、「コーヒーの幸せをサポートする」との言葉があります。また、河内山社長のお言葉に「おいしいコーヒーよりも、うれしいコーヒー。コーヒーを追求するのではなく、ライフスタイルを追求し提供したい。」というものがあります。お客さまにコーヒーの幸せを届け、ライフスタイルをサポートする。その理念がしっかりと浸透し、接客や店舗づくりにもつながっています。

実際に私も店舗で接客を受けてみましたが、気さくにおすすめのコーヒー豆や、コーヒーの淹れ方などをご紹介いただきましたし、店舗スタッフの方がおすすめ商品をアピールするのではなく、お客様の好みやコーヒーに対する経験などをお聞きされた上で、お客様本位で接客をされています。また、常連客と思われる方に「昨日は○○コーヒーを飲まれましたから、今日は○○コーヒーはいかがですか?」といったように、おいしいコーヒーをただただおすすめされるだけではなく、お客さまの日々の生活に寄り添った接客をされていました。

さらに、徳山コーヒーボーイ様は、定期的にコーヒーの淹れ方を教えるワークショップや、地域のイベントなどでコーヒー店をされたい方をお手伝いする「スカラーシップ制度」というものをされ、地域にファンとなるお客さまを増やす取り組みもされています。

写真:徳山コーヒーボーイ様HPより BEANS & GIFT店の様子

■今注目!スペシャルティコーヒーロースタリー業態とは?

スペシャルティコーヒーロースタリー業態とは、ドリンク比率よりも豆の物販比率の高い、自社で焙煎した焙煎豆を中心に販売をするビジネスモデルです。集客要素や顧客の入口として、ドリンクの提供も行いますが、利益率・客単価が高い焙煎豆の売上構成比が高くなる店舗づくりをすることで、収益性も高い業態となります。また、スペシャルティコーヒーと呼ばれる、量販店で販売されるコーヒー豆の5~10倍の価格帯の商品を販売し、日常的な自家需要と手土産、ギフト需要に対応した販売を行います。

❏❏❏お客様に愛され、繁盛するコーヒー豆専門店のポイント❏❏❏
・なじみがあり、市場規模も大きく、さらに成長マーケットであるコーヒー市場では「スペシャルティコーヒー」のように高付加価値の商品を適正価格で販売するニーズが高まっている。
・軽食など飲食は提供しないため人手がかからない。
・直販中心の食品物販だからこそ、粗利率が高く、各店舗の損益分岐点は低い。
リピーター中心の業態だからこそ、長期的に売上が安定する。実際にコロナ禍でも好調。
・コーヒー自体のマーケットが大きく、都市部だけではなく、地方の住宅街や郊外ロードサイドでも成立する。
❏❏❏❏❏❏

今回、コラムで紹介をさせていただきました、徳山コーヒーボーイ様の河内山社長のお言葉でもある「おいしいコーヒーよりも、うれしいコーヒー。コーヒーを追求するのではなく、ライフスタイルを追求し提供したい」との理念は、食品を扱っていただいているすべての会社様にも当てはまるものではないかと考えております。
また市場成長性や収益性といったビジネス的な観点からも、コーヒー豆専門店は今後も注目の業態です。

フード業界で日々経営されている皆さまの参考になりましたら、幸いです。

 

なお、2022年8月末から3日程で、スペシャルティコーヒー専門店業態について、船井総研初となるセミナーを開催いたします。初回はリアル開催、2回目以降はオンラインにて開催いたしますので、全国の皆様の事務所からご参加いただける体制を整えてお待ちしております。

===関連のセミナーはこちら===

『コーヒー専門店開発・活性化セミナー』

https://www.funaisoken.co.jp/seminar/089174

2022/08/25 (木)13:00~15:30@船井総合研究所 東京本社

2022/09/01 (木)13:00~15:30@オンライン配信

2022/09/02 (金)13:00~15:30@オンライン配信

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執筆者
玉利 信
プロフィール

外食

居酒屋・アルコール業態の経営者必見!ランチ売上メインで月商900万円の焼肉食堂業態とは?
2022/5/17
居酒屋・アルコール業態の経営者必見!ランチ売上メインで月商900万円の焼肉食堂業態とは?

3年間のコロナ禍の影響で、家呑みが定着し居酒屋などアルコール主体の業態は苦戦が続いています。
ランチ売上主体で月商900万円を昨年より獲得している焼肉食堂業態についてご説明します。

 

いつもメルマガをご愛読いただきまして、誠にありがとうございます。
船井総合研究所 焼肉チーム リーダーの岡本です。

本日ご紹介するのは、船井総研から新提案!新規ビジネスモデル「焼肉食堂業態」の成功のポイントについてご紹介させていただきます。

 

 

▼大衆焼肉業態で年商1億円を達成する完全解説マニュアルを無料ダウンロード!▼

執筆者
岡本 星矢
プロフィール

外食

飲食店がDXで生産性向上を実現する方法【最新事例解説】
2022/4/25
飲食店がDXで生産性向上を実現する方法【最新事例解説】

2022年の年明け以降の第6波により、非常に厳しい経営環境にある飲食店。

また、需要が一時的に回復した2021年の年末においても人手不足に陥り、現在も円安や戦争による資源高の状況が続いている中で、原材料費の高騰など逆風が続いています。

環境変化が今迄にないスピードで進む中、飲食店の経営のあり方に変化が求められる中で、DX化(デジタルトランスフォーメーション)を加速させる必要性がさらに高まっています。

ウイズコロナで集客力の回復にはまだしばらく時間もかかるでしょう。
さらに原材料の高騰や時給単価の上昇なども続く中で、事業の収益性確保を再定義し、「生産性向上を実現すること」は飲食店経営において必須の経営課題と言えます。

しかし、日進月歩で進化する様々なデジタル技術や新たに登場するシステムの活用によって、店舗運営や経営の効率化、工数の削減を実現しやすい時代でもあります。またコロナによって人々の意識も大きくわかりました。「混雑を避けるための予約のデジタル化」や「キャッシュレス決済の導入」、「セルフレジによる会計時の接触の軽減」、「配膳ロボットの活用による接客シーンでの店員との接触軽減」などが従来よりも進めやすい背景も備わっています。

一方で業務効率化のアプローチだけでは生産性向上は実現できません。
デジタル化によって顧客体験が損なわれてしまうと本末転倒です。
店舗におけるお客様の満足度アップやデジタル技術を活用することでお客様とのつながりの創出し、販促などにもマーケティング活動にもつなげていくことで、「売上高を上げていくアプローチ」がセットになっていることが重要です。

 

今回は飲食店がDX化を進めるために必要なポイント、役立つノウハウを解説をさせていただきます。
皆様の会社や店舗におけるデジタルトランスフォーメーションの推進において参考にしていただければと思います。

 

 

 

外食業界時流予測レポート2022を無料ダウンロード!

執筆者
小島 佑太
プロフィール

外食

フードビジネス.com
2022/4/04
後継者育成プログラムはどのようにすればいいのか?飲食店経営における事業承継の方法【解説】

 

いかにして次代へ経営を存続させていくのか?経営者の高齢化が進む中で、昨今、飲食店経営の現場においても非常に重要なテーマになってきています。事業を次代に引き継ぐ方法としては、後継者が不在の場合は、M&Aによる事業譲渡ということもありますし、株式上場などによる「資本と経営を分離する方法」もあります。

しかしながら、私たちがご支援させていただく飲食店を経営する多くの中小企業の場合、子供への事業承継の形態が最も多いです。
(子供へ引き継ぐ前に別のファミリー等が引き継ぐ場合もあります)

 

実際、当社の多くの中小企業のクライアントは創業者よりも後継者のほうが圧倒的に多く、
また、創業者をご支援している場合でも、ご支援が長く続いているうちに、後継者の育成がテーマとして上がってきます。
「事業の継続」「会社の永続」ということを目的とした場合、後継者育成は多くの中小企業にとって重要な経営課題でもありますので、様々な研修や支援サービスが存在します。
取引先金融機関や商工会議所などからも各種サービスを紹介されることもあろうかと思います。

 

私たちの経営コンサルティングというサービス提供においても、
「会社の将来を担う経営者の育成(=後継者育成)」は10年スパンで見たときには必須の支援テーマに上がってきます。

では、どのような方法で後継者を育成していけばいいのか?どのような内容のプログラムを策定するのが後継者の成長につながるのでしょうか?またどのようなマネジメント体制をとっていけばいいのでしょうか?

ここでは、私たちのご支援先で進めている実際の後継推進の事例に基づいて後継者育成プログラムについて解説致します。

執筆者
フード支援部/上席コンサルタント
二杉 明宏
プロフィール