search | 船井総研 フードビジネス支援部

  皆様、こんにちは。 株式会社船井総合研究所フード支援部外食WEBチーム所属 WEB集客コンサルタントの太田昇真です。   さて、今回お話させて頂くのは飲食店の売上アップ方法のひとつ。 インターネット上で飲食店集客のために大切な、 いまお客様が求める『集客商品』の開発についてです。   一、集客商品の意義 飲食店に対してお客様が求めているのはエンターテイメント性、 つまり「日常」の中の「非日常」であり、お客様に“手に届く贅沢”を届けることが重要です。 その目的を実現する尖った商品こそが、集客商品となり、他店との差別化に繋がります。   さて、いきなりですが皆様にひとつ質問をします。 すべての商品で「粗利」を稼がなければならないと思っていませんか？ ・・・   実は、どの商品も原価率が一定の飲食店は、競合他社との差別化が難しいです。 原価をかけるべき商品にしっかりかけられないため、尖った集客商品が作り難いのです。 では、一体どういった原価率の商品構成が望ましいのでしょうか？   二、原価率のメリハリ 繁盛店の肝は『原価率のメリハリ』です。 商品の役割を①集客商品②収益商品③定番商品の3分類に区切って、 それぞれの構成比を練っていきます。   ①集客商品 お値打ち性を強く出す商品です。 平均原価率より最低3％以上高く、1.3倍～1.7倍が目安となります。 ②収益商品 材料費が安い、手間がかからない、かけないものを指します。 平均原価率より3％以上低く設定します。 ③定番商品 同じ業態のどの店にも品ぞろえされているものを指します。 平均原価率の前後3％の範囲内に抑えます。   商品開発はやりっぱなしで終わるのではなく、 商品の原価率と出数の相関関係をしっかり追いかけましょう。 メニューから削除すべき商品や、さらに伸ばしていくべきツキのある商品の像が見えてくるはずです。   ⅰ原価率が高く出数が多い　　⇒集客商品（一番商品はこの中で開発） ⅱ原価率が高く出数が少ない　⇒削除商品 ⅲ原価率が低く出数が多い　　⇒収益商品 ⅳ原価率が低く出数が少ない　⇒課題商品   ～居酒屋業態の繁盛店の構成比事例～ 一番商品：1品 集客商品：7品 収益商品：全体の15％ 定番商品：上記以外   三、集客商品の公式 さあ、集客商品に必要な要素を因数分解してみましょう。 集客商品の公式は以下のようになります。 『馴染み性』×『属性一番化』＋『トレンド』   ①馴染み性 ・メインとして食べれる食材で、ある程度の定期性のある食べ物＝MSが大きい商材 ・名前を聞くとすぐに浮かんでくる ・名前を聞くと空腹感を感じたり、よだれが出そうになる ②属性一番化 ・ボリューム訴求 ・シズル訴求 ・季節訴求 ・味のインパクト訴求 ・手に届く贅沢訴求 ・圧倒的コスパ訴求 ③トレンド ・健康志向 ・簡便性志向 ・安全性志向 ・モノよりコト志向 ・ブランド志向 ・自然志向 ・快適志向 ・海外志向 ・SNS映え志向 ・高級志向   結論として集客商品を開発する際は、馴染み性の高い商品を元に、 属性一番化において要素のどこに原価・手間をかけるかが重要であり、 トレンドにおいては自社の商品とのシナジーを生むかが重要です。   以上の点を意識して、集客商品を開発してみてください。 皆様の飲食店の客層幅拡大＆集客力強化、ひいては繁盛に繋がりますように。 ご愛読ありがとうございました。   ≺ここまでお読みくださったあなただけに特別なプレゼント≻ 集客商品の中でも特に『WEB受け』が良い集客力抜群のオンリーワン商品をご存じですか？ 『船井総研フード部唯一のWEBチーム』だからこそ執筆可能なレポートをご用意しました。 なんと、今回は特別に『無料』でダウンロードできます！ぜひ、お読みくださいませ。 ⇒https://lp.funaisoken.co.jp/mt/funai-food-business/biz-eat-out/freetext-dl.html?txt=hansoku-kakumei2018  

みなさま、こんにちは。   早くも、２０１８年の４分の１が過ぎましたが、みなさまの企業では今年どのような取り組みがをされてきましたでしょうか。   昨年の流行語大賞に「働き方改革」がノミネートにされたこともあり、働き方改革に取り組まれている企業のみなさまも多いのではないでしょうか。   この「働き方改革」を進めるうえで決して外してはいけない、たったひとつの視点があります。それは、『生産性を高める』という視点です。   連日マスメディアで報道される「働き方改革」関連のニュースでは、「労働時間削減」ばかりに焦点が当てられているため、「働き方改革」＝「労働時間削減」として議論が進められがちですが、「働き方改革」＝「労働時間削減」×「収益性の維持・向上」が本来のカタチです。   経営者は、この視点をしっかりと持ったうえで「働き方改革」の意識と取り組みを各部門の現場社員まで浸透させる組織作りをしていく必要があります。以下では、食品メーカーが「働き方改革」に対応するために必要な組織作りのポイントを紹介していきます。

月商ＴＯＰ３の売上更新（第2回／全3回）   業績アップに必要な取り組みとしては   ①予算達成へのストーリー＆ＰＤＣＡマネジメント ②月商ＴＯＰ３の売上更新 ③定着率の安定（向上）   が不可欠です。   今回は ②月商ＴＯＰ３の売上更新について お伝えしたいと思います。   業績アップにおいて、まず確認しないといけないのは 「繁忙月に売り切ったか？！」です。   これは月の売上の中で、平日の売上アップの作戦を立てる前に 週末の繁忙日に売り逃し、更なる売上獲得の策がないかを考えるのが先と同じです。   主な取り組みとしては、   ・満席率アップ（特に席効率、席割、平均組数に対応できる卓の割合） ・宴会予約の獲得（ターゲット別プラン設定） ・ウェイティング対応（放置禁止、再来店券配布など） ・店頭マーケティング（何屋かわかり、予算帯もわかる） ・ネット予約（即予約）の開放枠の追加 ・商品開発サイクルの短期間化（最低でも1か月以内に再来店してもらう） ・追加で注文しやすい価格帯の品揃え強化 ・キッズメニューの充実（郊外店） ・客層、ターゲット別ポータルサイト作り（フリー客向け、宴会客向け、インバウンド向け等） ・ＱＲコードによる情報提供を随所に（店舗アピール、食材アピール、地域アピール）   などの対策を自店が最も売れる月（ＴＯＰ3）に対策を集中させましょう。   売上アップのコツは「売れる月」に売上を伸ばしきることです。   ぜひ、これからの繁忙月に上記のような対策を実践いただければと思います。