食生活のトレンドから見る「食デリバリー」の次なる打ち手 | 船井総研 フードビジネス支援部

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コンサルタントコラム

宅配
2016/11/18

食生活のトレンドから見る「食デリバリー」の次なる打ち手

株式会社船井総合研究所  春日 大輝

食生活のトレンドから見る「食デリバリー」の次なる打ち手

フードデリバリーグループの春日です。

 

過去5年の家計調査(総務省統計局)のデータを見てみると、一般家計の消費支出は横ばいとなる中、食料への支出は6%も増加しています。
 
こうした中で生鮮3品(野菜、魚、肉)の3品の動向を同期間で見てみると、「肉」の伸長率が13.8%と抜き出た数値を記録しており、食料全体への支出の6%の倍以上の伸びを記録しています。
 
中食についても、毎月15歳~79歳を調査対象に11,000サンプルを収集し、何をどこで誰とどのように食べたかを調査しているNPDジャパン(株)CRESTの過去1年のデータを見ると、魚系料理のアイテム数が1ポイント、野菜系料理のアイテム数が5ポイント減少しているのに対し、肉系料理のみ1ポイントの拡大をしています。
また、中食・外食を合わせた肉系料理、ステーキ、ハンバーグの食機会数の伸長率を年代別に見ると、肉系料理伸び率は60代、70代で特に高く、ステーキでは70代、ハンバーグでは60代、70代の伸長率が高くなっていることが分かります(NPDジャパン CREST)。
 
まだまだ年配者は魚系の食事が中心だと言われていますが、
積極的に消費をし、食事を楽しむシニアの中ではどんどん肉系の消費が増えてきています。
 
マスコミも「アンチエイジングに効果的」と赤身肉の良さを喧伝している為、赤身の熟成肉が近年ブームになっています。
 
そしてその中でも近年急増しているメニューは「ローストビーフ」を利用したメニューです。
ローストビーフと言えば肉料理の中でもハレの日のメニューの代表格でしたが、最近では食品スーパーでもローストビーフサラダ、ローストビーフ丼など手頃の価格のメニューが多く見られます。
 
ローストビーフは出来たて、熱々の必要がありません。
価格が安価で安定している輸入モモ肉を使い、ひと手間かけることで新たな売上を取ることが出来て競合との明確な差別化ができる為、弁当の新商品に採用する企業様も増えています。
 
皆様におかれましても、このように消費動向を見ながら仮説を立てて商品開発をするという癖づけを行っていくことで、自社の名物商品を作って頂ければと思います。
 

担当者
春日 大輝

関西学院大学卒業後、大手食品メーカーに入社。
食品メーカーでは量販店担当の営業マンとして現場の最前線で活躍。船井総研に転職後は食に関する企業の支援に徹底的にこだわり、20社を超える支援やプロジェクトに加わり成果を上げる。宅配・ケータリング業を専門としてからも、「答えは現場にしかない」というポリシーの下、徹底的に現場レベルの具体的な提案にこだわり続ける異色のコンサルタント。自分で現場に足を運んで得た生々しい事例を基に構築した戦闘レベルの提案に、船井流のマーケティング戦略を掛け合わせたユニークな提案には定評がある。

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