人材不足時代に必要なデリバリー事業経営者の2つの視点 | 飲食店・食品ビジネスのコンサルティングチーム「船井総研フードビジネス支援部」による情報発信サイト

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コンサルタントコラム

宅配
2016/10/28

人材不足時代に必要なデリバリー事業経営者の2つの視点

人材不足時代に必要なデリバリー事業経営者の2つの視点

フードデリバリーグループの春日です。

 

最近よく経営者の皆様から、
「生産性向上」に取り組みたいという相談を頂くことが増えてきました。
 
その理由の主な原因が「人手不足」です。
「人手が足りないから1人当たりの生産性を高めたい」
「今いる従業員に辞められると困るから労働環境を改善したい」

といった要望です。
 
そもそも「生産性の向上」の為の対策は大きく2つに分かれます。
1つは調理機器など設備投資をする方法
 
1つはセントラルキッチンの活用や自社製造から食材メーカーからの仕入れに
変更することによる厨房の作業量の簡素化を行う方法
です。
 
結局、QSCを決定する最終調理や盛り付けの部分は省略することが出来ないので、
簡素化すべきは、事前調理や下ごしらえの部分、もしくは後片付けの部分になります。
 
そこで大体の経営者様が考えるのが、新調理システムの導入です。
 
新調理システムとは、いわゆるクックチルや真空調理といった調理法を指すのではなく、
現場の作業に関する数字を「温度」と「時間」を中心に洗い出し、最適な組み合わせ
になるように管理する手法のことです。
 
新調理システムを構成する4つの調理法として、
クックサーブ、真空調理法、クックチル、加工食品の仕入れがあります。
 
そして大体の経営者様は、
それが「美味しいかどうか」
それをすることで「自社こだわりの味が変わってしまわないのか」
というシンプルな疑問を持たれます。
 
しかし、私たちのご支援先でも「煮物」「酢の物」「揚物」全て機械を使って事前調理し、
劇的な生産性の向上を果たしている企業様が数多くいらっしゃいます。
 
いつも私が経営者様に申し上げることは、
迷われているなら「一度食べてみたらよい」ということです。
 
もし、自社厨房の機械化等をご検討の経営者様がいらっしゃいましたら
既にその取り組みをして成功されている企業様をご紹介しますので、
まず自分の目と舌で確かめてみてはいかがでしょうか。
 

担当者
春日 大輝

関西学院大学卒業後、大手食品メーカーに入社。
食品メーカーでは量販店担当の営業マンとして現場の最前線で活躍。船井総研に転職後は食に関する企業の支援に徹底的にこだわり、20社を超える支援やプロジェクトに加わり成果を上げる。宅配・ケータリング業を専門としてからも、「答えは現場にしかない」というポリシーの下、徹底的に現場レベルの具体的な提案にこだわり続ける異色のコンサルタント。自分で現場に足を運んで得た生々しい事例を基に構築した戦闘レベルの提案に、船井流のマーケティング戦略を掛け合わせたユニークな提案には定評がある。

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