今後、飲食店に求められるダイレクトリクルーティングとは? | 飲食店・食品ビジネスのコンサルティングチーム「船井総研フードビジネス支援部」による情報発信サイト

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コンサルタントコラム

外食
2016/8/04

今後、飲食店に求められるダイレクトリクルーティングとは?

今後、飲食店に求められるダイレクトリクルーティングとは?

こんにちは!森屋です。
飲食店の人材分野(採用・教育・評価賃金・組織)をサポートするべく全国を飛びまわっております。
 
本日は、
今後、飲食店経営に求められる採用法について書かせていただきます。
 
現在、飲食店の採用法というと
①紙媒体
②ポータルサイト
③人材派遣/紹介 この3つが主流かと思います。
 
このままの採用手法では、今後 採用はますます厳しくなっていきます。
 
なぜなら、
ほとんどの求人媒体で掲載数が前年対比120%以上になっているためです。
実際、求人掲載1記事あたりのアクセス数はどんどん下りつつあります。
 
では、どうすればよいのか?
 
ダイレクトリクルーティングを行うことです。
 
具体的には、
①求職者から魅力にうつる採用商品をつくる
②強力な自社サイトを構築する
③Indeed、店頭求人、SNSなどマルチチャネルで自社サイトに流す。

応募数アップのためには、この新たな採用経路を確立していくことが大切です。
 
飲食店経営において、
いまや「採用・定着」が持続的な業績向上のセンターピンになっています。
いくらよい商品をつくっても肝心の人材が不足していたり、
能力不足であればお客様へよいサービスを提供することが困難なためです。
 
結果として、
売上のチャンスロス、客数のダウン、利益ダウンにつながっていきます。
また、既存社員やパートアルバイトの疲労感が拭えず、
離職率アップに繋がりやすくなっていきます。
 
実際、とある40万人都市の飲食店では求人媒体は一切活用せず、
採用商品づくり→自社サイト→indeed広告のみで43名のスタッフを採用しました。
 
自社サイトは、情報の量や質を自社でコントロールできるため、大手と差別化を図りやすくなります。
 
飲食店経営において、ダイレクトリクルーティングは今後必須になっているといっても過言ではないでしょう。
 
是非、時流に応じた採用手法にチャレンジしていただければと思います。
 
飲食店の採用、ダイレクトリクルーティングのことなら森屋にご相談ください。
初回限定、無料経営相談も実施しております。
https://www.funaisoken.ne.jp/mt/funai-inshoku/inquiry.html
 

担当者
チームリーダー/チーフ経営コンサルタント
森屋 俊宏

フードビジネス専門の「人材」×「組織づくり」のスペシャリスト。年間250日以上は全国各地のフード会社へ支援に
回っている。年商規模は、年商5,000万の会社~年商600億の上場企業までと様々な組織のステージでの経験を持つ。
全て飲食、給食、菓子、ケーターリング、食品の人材および組織面の支援と精通しており、実績豊富で安定感がある。

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